[ﾚｽ書込]

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06/29(Tue) 16:27
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これは、米国の政治家コニー・マーシャルが発動した『電磁波攻撃 (V2K=Voice to skull を含む)』や『ギャングストーキング』の被害を世界規模で告発するプロジェクトに参加し作成した文書です。
なふ子さんを初め、もしかしたら今でも誰かが読んでくれているかもしれないので、ここにも文書を公開しておきますね。

PC
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06/29(Tue) 16:32
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※ この掲示板にはURLが載せられない設定になっているのでURLは“h”を省いて載せます

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米国の政治家コニー・マーシャルさん (以下敬称略) の呼び掛けにて、
『電磁波攻撃 (V2K=Voice to skull を含む)』や
『ギャングストーキング』の被害者が、世界規模で、本年６月中に
多種機関に一斉に被害報告を提出するプロジェクトが現在進行中です。
私も僭越ながら賛同し、メールの書面にて
被害者達への協力を御機関に要請したく報告をさせていただきます。
これは、被害者達の報告を見聞した第三者の立場から
ギャングストーキング及びテクノロジー犯罪について調査した報告です。
御機関の方々はこれまでにも、同内容の報告に
幾度も目を通されて来られたと予測されますので、
今回は簡略な説明のみをさせていただきます。



[ 1 ] ギャングストーキング犯罪の公表の現状

『ギャングストーキング』と呼ばれる犯罪は日本では『集団ストーカー』と訳されることが多く、集団で組織的に行われるストーキング犯罪の総称である。米国では、デヴィッド・ローソンが潜入捜査をして突き止めたギャングストーキングの詳細を書籍などで紹介している。内容の一部の和訳は下記サイトに書かれている。
●アメリカ、カナダにおける、反ギャングストーキング活動の宣伝スピーチ
ttp://antigangstalking.join-us.jp/HtmlReport/AGSASReport07.htm

多くのギャングストーキング犯罪の被害者は、ストーキング被害とともに、電磁波などを使用した兵器類の使用を疑うテクノロジー犯罪の被害を訴えている。
この2010年6月に、世界規模で被害を一斉告発するプロジェクトを発動したコニー・マーシャルは、米国でのギャングストーキング及びテクノロジー犯罪の被害者を救済するグループ『Justice For All Citizens』の代表。2010年4月16日には共和党 ジム・ゲスト、ミズーリ州議員 マイケル･ローリアなど多くの協力者とともに、V2Kを含む電磁波攻撃、ギャングストーキング、マインドコントロールに関する記者会見を行っている。上記会見にも協力している被害者団体『Freedom From Covert Harassment and Surveillance』は、2010年5月22日のニュースレターで、「現在アメリカではFBI、警察、関連機関による (この犯罪に関する) 捜査がいくつかの地域で始まっている」と発表している。

また、今から１年以上遡る2008年12月30日、米国カンザス州で、個人間の「電子的な方法」による嫌がらせを訴えた裁判において、被害者側に有利な判決が下される。『Wired Vision』によると、Walbert氏は、Redford氏と取り引きをめぐって食い違いが生じた結果、同氏から「放射注入」をするぞという脅しを受けたと説明した。同氏によるとその後、電気ショックの感覚、電子的に作られた音、耳の中ではじける音や鳴り響く音を感じるようになったという。裁判所はWalbert氏側に有利な判決を下し、Redford氏が「電子的な方法」による嫌がらせをWalbert氏に行なうことを禁じるという、画期的な保護命令を出した。
このように米国でのこの犯罪の認知や公表は日本よりはるかに進んでいると言える。

現在、米国や日本だけでなく、カナダ、EU諸国、中国、韓国、台湾など多くの地域で、電磁波や超音波の使用を伴うギャングストーキング犯罪の被害を訴える人々が多数存在する。彼ら被害者の多くは統合失調症だと言われ、被害を立証することが出来ずにいた。が、先述した通り、米国では急速にこの犯罪についての公的な調査が行われつつある。

PC
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06/29(Tue) 16:33
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[ 2 ] 被害の状況と精神疾患

この犯罪がこれまで公的に調査されない方向へと (恣意的とも言える方向付けによって) 誘導され続けたのには幾つかの理由がある。カナダの被害者エレノア・ホワイトの元には、ギャングストーキング犯罪の被害届けを受理しないよう上司に命令されたことを告発する、現役警察官からの勇気ある告発文が送られた。告発の和訳の一部を抜粋する。

「集団によるストーカー行為を受けていると訴える多くの被害者の方々に連絡をいただき、時には何人かの被害者の方が証拠写真などを提示してきました。しかしながら、我々の上官達より、(どこからの命令かは定かではありませんが) ギャングストーキング被害については全ての訴えを無視し、可能であればその被害者が精神異常であるという刑事上の証拠を提示しなければならない、という厳格な命令を受けています」

カナダだけでなく世界的に、警察組織にはこの告発と同じようなある種の命令が敷かれていたと思われる。この告発文の中で注目すべき箇所の一つは、「被害者は精神異常である」との先導が公的機関によって行われ、犯罪の隠蔽を測る目的で「精神疾患」を利用しようと工作されている点だ。被害者の多くが、この犯罪の被害を口にすると精神異常だと決めつけられた経験を語る。確かに被害者達の言う幾つかの被害例は、統合失調症と言われる精神疾患の症状と酷似しており、その上、個人の力では証拠が取りにくい犯罪であることが、犯罪の立証がなされない大きな原因の一つだった。

被害者達に共通する主な被害は、大きく２つの被害例に分類できる。被害例の詳細は、多数あるギャングストーカー (集団ストーカー) 被害者のサイトを確認していただくことが適当であると思われる。２つの被害の分類は下記になる。

●『集団による組織的なストーカー被害』
“電気通信記録、クレジットカードの利用記録などの
民間の個人情報データの違法搾取” や、
“テンペスト、不正アクセスなどによる
個人のコンピュータ内の情報の搾取” や、
“個人の私的空間の盗聴、盗撮”や、
“外出先へのつきまとい”
などの個人監視により得た情報を元に、
監視していると告げる行為を受ける被害

●『テクノロジー兵器による被害』
電磁波や超音波を使用していると推測される、
テクノロジー兵器による身体的被害を受ける被害
(※ここで非致死兵器と言う言葉を使用しないのは、
この兵器により結果的に死に至る場合も考えられるからだ)

前述した通り、この２つは統合失調症にも同じ症状があると言われる。が、この被害者達の被害報告は絶対に、100%、被害妄想や関連妄想だと言い切れるのだろうか。これが人為的なものではなく、精神疾患のせいだと言い切れる根拠は現在のところ、被害者周辺の科学的調査をする以外の方法ではあり得ない。何故ならば、これらの被害はこの後に説明する方法で行えば、人為的に犯罪として起こり得るからだ。

※イタリアの精神病院は1998年に廃止されており、他のEU諸国でも廃止を検討中だ。理由の一つとして「思想犯とみなされた人物に精神病のレッテルを貼って社会的に隔離すると言う政策が人権侵害と判断されるため、 欧州ではこれらに悪用されかねない精神病院を一掃しようとする動きがみられる」からだとも言われている。
※また、米政府が秘密裏に行った人体実験についての調査記録を執筆したジョナサン・モレノ博士はこれらの特殊なストーキング被害を訴える人々に向けて「あなたが被害妄想気味だからと言って、誰かがあなたを狙っているのが妄想だとは言い切れない」と語っている。

PC
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06/29(Tue) 16:36
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[ 3 ] 加害行為の推測と解決法

前章で述べた２つの被害例は、人為的に犯罪として起こり得る。

●『集団による組織的なストーカー被害』

これは、米国国防総省高等研究計画局=Defense Advanced Research Projects Agency (DARPA) による下記の２つの民間人の個人情報監視計画を真似て、悪用したストーカー犯罪被害と考えられる。

DARPAが行った民間人監視計画のひとつは、『ライフログ プロジェクト』
（※ 個人のe-mailの送受信、撮影した写真、その他、個人が関わった情報すべてをひっくるめてデータベースを作り、さらに、GPSを利用し個人の移動をすべて追跡し、センサーを用いその人の発言や見聞した事を記録し、データベースに加えていく計画。“潜在的”なテロリストがどういう生活を送っているのかを、あらゆる次元で再構成可能にするシステム。2003年に公表、翌年１月に計画終了。“潜在的”であるため、現在テロに該当する犯罪を行っていない無辜の一般人をも監視対象にして個人情報を収集することになる）

もうひとつは『TIA (全情報認知) プロジェクト』
（※ “民間のデータを用いて“潜在的”テロリストを見つけ出す計画。一般市民の金融、電話、移動、医療に関する記録を統合してテロリストを割り出す。2003年９月、米国議会上下院の合同委員会が閉鎖する決定を下した）

民間企業による、これに似た違法個人情報データバンク計画が、2006年９月に摘発されたイタリア最大の電話会社で元国営企業であるテレコム・イタリアの事件だ。テレコム・イタリアは、探偵業者、警察関係者、諜報機関などと共謀し、自社が管理する通信の盗聴記録の他にも、あらゆる個人データを収集し売買した。

『ライフログ プロジェクト』『TIA (全情報認知) プロジェクト』『テレコム・イタリア事件』の法的な問題点、そして道徳的な問題点については言うまでもないのであえて取り上げない。これらの個人情報の徹底調査データを手に入れることにより、加害側は被害者に対し監視してると告げる行為を執拗に行い、被害者の精神状態に未必の故意による傷害を与えることが可能である。

日刊スポーツ文化社会部の広部 玄 記者は2003年の12月4日のコラムで、ある実験結果を載せている。『裏工作』を請け負う (探偵) 業者に自分自身の調査を依頼したところ、「住所、携帯電話番号などは勿論、レンタルビデオ店で過去借りたビデオタイトル暦まで突きつけられた」そうだ。
テレコム・イタリアの事件は、広部記者が裏工作屋と呼ぶ個人情報搾取業務を、通信会社、探偵業者、警察関係者、諜報機関などが共謀し、大々的に行った。他の先進国で近年起きたこのテレコム・イタリア事件と同じことが、我が国においては確実に行われていないなどと言えるのだろうか。

そして、このような個人情報流出が行われた際、被害者はどのような方法で証明を取れば良いのか。偶然、自分に関する流出資料を見つけるか、善意の第三者にそれを教えてもらうか、それらの幸運はおそらく期待できないだろう。“ストーカー犯罪に個人情報が悪用されている”時点で、情報犯罪の被害者自身が、流出した自身のデータを手に入れるチャンスはないだろう。情報犯罪の被害を一方的に被る側には、有効な解決の手立てがない。
この個人情報搾取に伴うストーカー犯罪の根本には、情報犯罪により発生する民間の利益があり、本来ならば御機関よりも、警察機関による徹底した調査を要請する必要があると思われる。

下記は某大型掲示板のスレッド『マスコミの盗聴盗撮は印税を払えば許される！ 6』に、2005年８月、匿名による誰かにより書き込まれた告発文だ。日本におけるギャングストーカー犯罪の加害行為を知る人物が書いたと推測される。真実ならば、これは人権侵害、集団痴漢行為である。これを書き込んだ人物も、この事件の被害者も、加害者達も、５年後の現在どうしているかはわからない。


291 ：文責・名無しさん ：2005/08/11(木) 00:38:40 ID:/ys50Rtb
あなた以上に弱ってる時に、被害者は一方的に24時間盗聴されて、
個人情報ばら撒かれて、精神病者扱いされたらしい。
異常性愛者→爆弾魔→殺し屋に憧れる奴→薬中というふうに、警察は
付きまといストーカーをした。だって被害者をなんとか犯罪者に
仕立て上げないと、自分たちが犯罪者集団になってしまうからな。
NTTもな。被害者はすべてのぞかれたんだよ。すべて。トイレ、
シャワー、せき、ぐち、とても書けないな。

PC
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06/29(Tue) 16:37
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●『テクノロジー兵器による被害』

隣国アジアの中国では、軍メディアによるマインドコントロール兵器に関する報道がなされた。
ttp://www.tudou.com/programs/view/UszCHHiqDIY/
現在米国に住む私の知人H氏の台湾系の友人が、上記サイトを訳した文章の一部を紹介する。

■１分24秒から
「神秘的“脳控武器”」（脳をコントロールする武器）を紹介
「敵兵士が武器を捨てたり投降するなど
味方にとって利益となる行動に仕向けるようマインドコントロールできる」
「脳控武器は主に３種に分類　�@電磁波武器　�A声波武器、及び光波武器……」
「電磁武器、脳控武器（電磁波兵器やマインドコントロール兵器）」は、
すでにロシアや西側すべての国で「効果を最大化」させる方向にあり
「致命性も考慮、追及」されている。
■２分30秒から
大脳に「強裂な刺激」を受けた兵士を「自殺に導く」
■２分50秒から
「脳控武器は各国の科学者の関心を引き起こしている。
なぜならいったん濫用されると
大衆を根本的にマインドコントロールすることもできる」
■３分０秒から
「私人宅や職場または公共交通などの場で
秘密裏に先行的な実験を受けた被験者は
“神秘武器”が放出する……含有化学と生物的刺激放射性影」(よく訳せない)
「さらされる時間が長くなると被験者は社会的に孤立し、
免疫力が低下、各種の疾病や死亡に至りうる」

この中国のメディア報道内で『神秘兵器』と称される類いの兵器は、言うまでもないが、パンドラ・プロジェクトやブルーバード・プロジェクトの機密公開文書にも書かれているように1950年初頭にはすでに各国で開発が行われている。
被害者の多くが訴える被害例の一つ『音声送信』はV2Kの被害そのものである。V2Kは、マイクロ波聴覚効果 (フレイ効果) として1960年頃から知られている技術だ。米American Technology社は、特定の標的に音を発射できる特許『HyperSonic Sound』を保有する。超音波を使用しても、マイクロ波を使用しても、『音声送信』は既に確立された技術である。

また、多くの被害者が訴える『思考盗聴』は、DARPAを含む国内外多くの機関が支援している機密研究の一つだ。脳科学研究も含め、機密事項にあたる研究においては、学術誌での発表も学会での公表もなされない。 非侵襲性の脳波の解読…つまり、脳表面からある程度離れた所から脳波を解読する技術は、可能であることがすでに公表されている。
ニューロン活動パターンと特定の思考とを関連づける遠隔技術について、2000年１月 (今から10年前) 『U.S.News ＆ World Report』紙上でロッキード・マーティン社の所属研究者が「すでに被験者が数字一つ考えてれば認識できる」と言ってる。

被験者の首から下げたアンテナから脳波を読み取り、デジタル信号化して、他所にあるスピーカーから、被験者が脳で考えた声を出す機械も既に公表されている。頭皮に電極などつけなくても、脳で考えている声が解読可能だと言う事だ。発表当初、そのマインド・スピーカーは脳性麻痺や筋ジストロフィー患者向けに2009年末には発売される予定だった。

国際電気通信基礎技術研究所 (ATR) らは、人の脳の活動を計測することで、その人が見ている図形を映像として再構成する「視覚像再構成」技術を開発した。眼から入った画像情報が引き起こす大脳視覚野の脳活動パターンを、機能的磁気共鳴画像 (fMRI) 装置で計測する。視野を小さな領域に分割し、それぞれの領域のコントラスト値を、計測した脳活動パターンから予測する。この予測値を組み合わせて、見ている画像を再構成する。視野を複数の異なる解像度で分割した場合の予測値を重ね合わせることで、誤差を低減した。

これら公開されている情報が全てではない。これまでもそうであったように、“公表されている技術”と“実際に研究開発に成功済みの技術”とには大きな差がある。現在公開されている技術と、脳科学研究の進歩を鑑みれば、私は遠隔でのニューロン信号の読み取り、つまり被害者達が言う『思考盗聴』はすでに可能だと推測している。
これらの技術は一度流出すれば、基盤のコピーは簡単だ。誰が乱用するかわからない。現代においては機密情報の漏洩よりも、我利による機密研究の悪用こそを一番恐れなければならない。

この犯罪が、被害者達の被害妄想であるかどうかを確認するには、被害者の周辺の徹底した電磁波、磁界、電流、粗密波などの計測調査が必要である。それを行わずして、100%が被害者達の精神疾患と決めつけることは不可能である。計測機器は非常に高価で、計測調査には専門技術を要する。個人レベルで簡単に出来る調査ではない。

また、音声送信においては周辺の電磁波測定だけでなく、ABRを測定する方法でも、被害者が脳内で聞く音声は被害妄想なのか、それとも本当に鼓膜を通さずに脳内に送信される声を聞き取っているのかを調査することは可能だろう。可聴帯域の粗密波を遮断した状態で、被害者が脳内への音声送信を聞き取っていれば、被害者の頭皮上に聴性脳幹反応 (ABR) が現れる。この証明の方法もまた、専門技術者のサポートが必要になる。

テクノロジー兵器を使用した特定民間人への一方的な攻撃は、我が国の国力を衰退させるテロールに他ならない。10年もあれば国力の衰退の兆候は現れる。先進国内トップの我が国の自殺率からも鑑みることができる。兵器を使用した犯罪は民間では対抗処置を取ることが困難である。自国民をテロールから護る役割をなす、防衛省・自衛隊にぜひ、この犯罪の公的な調査に乗り出していただきたい。


最後に、これは某大型掲示板のスレッド『集団ストーカーはすごい人権侵害です PART5』に、2005年に載った書き込みだ。これが真実なのかどうかは、調査により解明されるだろう。

483 ：名無しさんの主張 ：2005/12/17(土) 13:08:04
被害者への行き過ぎた盗聴人権蹂躙に歯止めがきかなかったのは、
身内のかばい合いや各々が保身に走ったためである。
説明を求められた際は、数多くの嘘をつき、
感情的で理由にならない理由を持ち出して主張をし、
本来的な問題に正面向き合わない詭弁を行ない、
虚実入り混じりの捏造話で被害者を貶める人格攻撃を行ない、
盗聴の間違いを是正する機会は数多くありながら是正しなかったにも拘らず、
事態悪化の原因を全て被害者の人となりのせいにして白を切る姿は、
高度な道具を用いて調査をする者の姿から大きくかけ離れた卑劣なものであった。

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